最近、ドラマ「半沢直樹」の小説を読み返して、ハマっているジンです（古いですね）。タイトルの「倍返しだ！」は使ってみたかっただけです。はい、すいません。
ところで、
ふるさと納税活用していますか？
ふるさと納税の限度額が2倍に拡大したことで、人気が高まっていますね。
残り時間も少ないので、急ピッチで実行していきたいと思っています。
ふるさと納税をすると食費とかの節約につながります。家電（電化製品）だって手に入る時代です。
今年の新制度で面倒だった確定申告も不要になるので、どんどん活用したいものですね！
この記事では、年収別のふるさと納税限度額について、まとめています。
夫婦共働きであれば、夫婦でするとよりお得です！
ふるさと納税は上限額の確認が大事！
ふるさと納税は寄付控除を受けるものですが、自己負担が2,000円出ます。これは制度上仕方ありません。
でも、例えば8万円ふるさと納税しても、自己負担は2,000円。いくつもの自治体に寄付をしても同じです。
残りの78,000円は所得税の還付と住民税の減税でお金が戻ってきます。
だから人気なんですね。
この自己負担を2,000円で抑えるふるさと納税を実施することが、賢い方法です。
ふるさと納税をすると、モノにもよりますが納税額の半分くらいの品物の価値はあるのかなぁと思います。上記の例でいうと、36,000円（78,000円÷2）の商品が2,000円で手に入ることになりますね。
う～ん、すごい。
平成27年以降は、この上限額が2倍になっていますので、ますます利用しやすくなりました。
年収別！上限額の確認方法
ふるさと納税の上限額の確認方法は、総務省のHPにエクセルがあるのでそれを活用しましょう。
簡単です。
ただし、これは目安です。
昨年この通りにふるさと納税をしましたが、ちゃんと自己負担2,000円になっていましたよ。
では、年収別で考えてみましょう。このブログを読んでくれている方は、30代が多いので年収でみると400万円～700万円くらいではないかな、と想像しています。
今回記事で紹介する対象は、
- 独身
- 夫婦共働き（どちらも年収141万円以上）
- 夫婦共働き＋中学生以下の子どもがいる（人数は関係なし）
この１～３に該当する場合です。
ちなみに、専業主婦（夫）で配偶者控除を受けていると、上限額は下がりますので注意です。
年収400万円でできるふるさと納税
例えば、年収400万円の場合は、
42,000円のふるさと納税が可能
です。大きいですね。
共働きであれば、夫婦ともに年収400万円だと、
なんと
84,000円可能
です。すごいな。配偶者の年収が300万円に下がったとしても、年収300万円の場合は28,000円可能なので、70,000円できますよ。
年収別ふるさと納税
表にしました。
表の見方ですけど、左から右があなたの年収です。
上から下が配偶者の年収です。
ふるさと納税ができる上限額は、オレンジのところです。先ほどの例でいうと、あなたの年収が400万円、配偶者の年収が300万円だと、
世帯で70,000円
が、ふるさと納税できる上限額となります。うちの場合は、世帯で10万円くらいできそうです。
※ 総務省が目安として出している年収による上限額一覧を参考にしました
年収が確定していないときに、ふるさと納税をするときもあると思いますので、そのときには、「年収が確定していないのに、ふるさと納税をするのは不安。その対策は？」を一読してみてください。
また、年収が700万円を超える場合は、特産品にパソコンなど高額家電も狙えますよ。たった2,000円でパソコンが手に入るという嘘みたいなホントの話。
ただ、人気なので、在庫が少ないので早い者勝ちです。
今年は確定申告が不要！！
「ふるさと納税」ワンストップ特例制度が始まっているので、面倒だった・・・
確定申告が不要
になります。これはホント邪魔くさいことがなくなったので、便利ですよね。
この場合は、住民税が減税されます。
所得税のよりお金が戻ってくるわけではないんですね。
詳しくはこちらに書きました。
簡単に言うと、ふるさと納税をした翌年の6月から翌々年の5月まで毎月、住民税が安くなります。
住民税は後払いですからね。
年収400万円だと44,000円減税されますので、44,000円÷12月＝3,666円の住民税が安くなります。厳密には、端数分は初月に振り分けられて、後はきれいな数字になるはずです。
申告特例申請書が必要なので、ふるさと納税先からもらっておきましょう。
確定申告が必要になるときもあるので注意
このワンストップ特例サービスを利用しても、確定申告が必要な場合があります。
【確定申告が必要な場合】
- ６つ以上の自治体にふるさと納税をした方
- 住宅ローン控除や医療費控除など確定申告が必要な方
- 自営業者や高所得のサラリーマンなどもともと確定申告が必要な方
確定申告が不要だわーって思っていても、必要になることを知っておきましょう。確定申告をしないと税金が戻ってこないので、注意が必要です。
クレジットカード払いが便利！
クレジットカード払いに対応していない自治体もありますが、私はそこは敬遠します。
だって、面倒だから。電子かFAXで申請して、送られてくる納税通知書をもって銀行なり郵便局に行くのって、
めんどくさすぎる！
自治体としては、クレジットカード払いに対応すると、クレジット会社の手数料を負担しないといけないので、ほんとは導入したくないんでしょうね。
でも、ふるさと納税を実施する側からすると、サラリーマンの場合、イチイチやってられません。なので、私はクレジットカード払いです。
Yahoo!公共料金を利用できると、Tポイントの利用もできるのでさらに便利ですね。
ヤフーカード
などTポイントが貯まるクレジットカードを活用するのもよし！普段、使っているクレジットカードを使うのも良しですね！
還元率が高くて、ポイントの使い勝手もよいのでポイントを貯めたいクレジットカードを使うのがおすすめです。
公式 ヤフーカード
- 公式 楽天カード
- 公式
三井住友VISAカード
三井住友VISAカードは貯めたポイントでふるさと納税ができますしね。このクレジットカードでふるさと納税をしちゃいましょう。
上記の3枚はポイントを使って、ふるさと納税ができるというのがほかにはない特徴を持っているカードです。
また、無料で還元率が1.2％と最強クラスのリクルートカードもおすすめです。私は今ではこのカードをメインに利用しています。
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おすすめふるさと納税ができるサイト
最後に、ふるさと納税を使うときのサイトについて、です。
冒頭申し上げましたが、私は還元率の高い特産品であるパソコンやダイソンの掃除機など「電化製品」を選ぶことができる「ふるなび」というまとめサイトが使いやすいですね。
特に、年収の高い方はおススメ！お得です。
自分が使いやすいサイトを利用して頂ければ一番ですが、ふるなびは見やすいですし、分かりやすいので便利です。
このほかふるさとチョイスやさとふるは、利用できる自治体が多いことや探しやすいです。
この2つのサイトに加えて、家電を取り扱っているふるなびは、ふるさと納税まとめサイトの中でも、まずは登録しておきたいサイトと言えます。
今回、まとめたパソコンなど家電を取り扱っている自治体は、ふるなびで取り扱っているというのが多いんです。
ふるなびの会員登録は、3分ほどでできましたよ。
ふるさと納税に興味を持たれた方は、ぜひ利用してみてくださいね。
還元率が高いと言われる、家電を特産品として扱っている自治体は、ふるなび限定でしか取り扱っていないこと（飯山市や米沢市など）が多いので、必須のサイトですね。
ふるさと納税をするなら、ふるなびで決まり！
公式 ふるなび
ぜひ、あなたもふるさと納税に挑戦してみてください。多くの自治体は、12月31日23：59までにクレジットカード決済をすれば、今年の分として取り扱いしてくれます。
家電に興味がなくて、お肉や果物の返礼品が欲しい！という方は、まず登録しておきたいふるさと納税サイトがふるさとチョイスです。
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公式 ふるさとチョイス
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