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【高配当株】東京エレクトロンデバイスは半導体商社+メーカー機能もある優良株

2760 東京エレクトロンデバイス (1)3月配当
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東京エレクトロンデバイス(2760)は、半導体製造装置メーカー世界ランク3位であり、国内首位で売上高1兆円を超える巨大企業である東京エレクトロンの持ち分法適用関連会社です。

半導体商社として1986年に設立された会社ですが、東京エレクトロンの商社部門が分離・独立した会社。

エレクトロニクスメーカー向け集積回路を中心とした半導体製品、電子部品、受託製品、ネットワーク・ストレージ機器、ソフトウェアの販売などを手掛けています。

半導体商社である東京エレクトロンデバイスは、各種部品を仕入れ、半導体メーカーに販売するビジネスモデルですね。

ただ、半導体商社から更なる飛躍する会社への発展もめざしており、期待できる銘柄です。

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高配当に加えて魅力の東京エレクトロンデバイス

東京エレクトロンデバイスは、配当利回りが高い点も魅力的です。

まずは、配当金の推移を見ておきます。

減配もちらほらとありいますが、概ね安定して配当金を出しています。

配当性向の目安は40%以上としています。

2760東京エレクトロンデバイス 配当金推移

EPSは順調に成長しており、配当性向についても余力はありますね。

業績推移

東京エレクトロンデバイスは、自社で半導体に対する高い知見はもとより、設計から基板の作成までできる高い技術力を有するのが強みで、世界50社以上の半導体製品を扱えることが強みです。

そして、「半導体商社」と「メーカー機能」を備えた、ハイブリッド商社として

技術商社機能を持つメーカーへのシフト

を表明しており、非常にこの先が楽しみな会社です。

さて、その業績推移です。

2760東京エレクトロンデバイス 業績推移

また、2003年の上場以来、ただの1度も赤字を出していない超優良企業です。

半導体メーカーにとって、東京エレクトロンデバイスは必要不可欠な存在であり、メーカー機能を持つ商社として今後の成長も期待できますね。

なくてはならない存在と言える会社です。

半導体・電子デバイス事業(EC事業)では、半導体商社としての力を発揮しながら、クラウドIoTビジネスなど高収益事業+サブスクビジネスを展開しています。

クラウドビジネスでは、MicrosoftのAzureを核にした顧客基盤を拡大しています。

国内のクラウドシェアでも、MicrosoftのAzureは、AmazonのAWSに次ぐ13%の高いシェアを誇っています。

2760東京エレクトロンデバイス EC事業 クラウド 20年3月期決算説明資料より

2760東京エレクトロンデバイス EC事業 クラウド 20年3月期決算説明資料より

また、自社ブランド事業(PB)では、画像認識、データサイエンスなどモノづくりシステムの開発を手掛けています。

また、受託開発・製造サービスも展開していますね。

スーパーコンピューターの受託開発なども手掛けています。新型コロナウイルスの原因ウイルスシミュレーションも実施。

2760東京エレクトロンデバイス PB事業 医療 20年3月期決算説明資料より

2760東京エレクトロンデバイス PB事業 医療 20年3月期決算説明資料より

コンピューターシステム関連事業(CN事業)では、セキュリティやAIなどのサービスを展開しており、サブスクによる収益力強化と安定収益事業として育てています。

セキュリティ大手のトレンドマイクロ社の国内販売代理店契約も締結し、その商品網はさらに強化されていますね。

2760東京エレクトロンデバイス CN事業 20年3月期決算説明資料より

2760東京エレクトロンデバイス CN事業 20年3月期決算説明資料より

半導体商社というイメージでしたが、商社機能とメーカー機能も兼ね備えたハイブリッド商社として、かつ、半導体メーカーにとって必要不可欠な企業として非常に優良な企業ですね。

目指す将来像

2760東京エレクトロンデバイス 将来ビジョン 20年3月期決算説明資料より

2760東京エレクトロンデバイス 将来ビジョン 20年3月期決算説明資料より

デジタルトランスフォーメーションは加速度的に進むと言われていますので、デジタル化に向けた商社機能としての強みと、メーカーとしての強みを生かせるので業績拡大の期待もありますね。

調べてみると、すごい会社ですね。

単なる商社と思って今まで見てなかったのが反省です。

ROE

  • Return On Equityの略称で和訳は自己資本利益率。企業の自己資本(株主資本)に対する当期純利益の割合。
  • ROE=当期純利益÷自己資本 または ROE=EPS(一株当たり利益)÷BPS(一株当たり純資産)
  • 「投下した資本に対し、企業がどれだけの利潤を上げられるのか」と最も重要視される財務指標
  • ROA:総資産に対する利益率。当期純利益÷総資産×100
  • ROIC:(投下資本利益率、Return on Invested Capital)とは、税引後営業利益を投下資本で割ることで求められる指標。

ROEの推移ですが、このところは順調に上昇しています。

2760東京エレクトロンデバイス ROE CN事業 20年3月期決算説明資料より

東京エレクトロンデバイスの財務

自己資本比率は30%台となっています。やや低いですね。

2760東京エレクトロンデバイス BS

D/Eレシオ、ネットD/Eレシオは2018年3月期をピークに減少傾向にあり、財務の改善が進んでいます。

2760東京エレクトロンデバイス DEレシオ

負債資本倍率(Debt Equity Ratio)。企業財務の健全性を見る指標のひとつ。企業の借金である有利子負債が返済義務のない自己資本(株主資本)の何倍かを示す指標。数値が低いほど財務内容が安定していることを意味します。
D/Eレシオ=有利子負債÷自己資本(株主資本)
ネットD/Eレシオ=(有利子負債-現預金)/自己資本

キャッシュフロー推移

キャッシュフローの推移はこの2年は営業キャッシュフロープラスで推移しています。

2760東京エレクトロンデバイス CF

営業キャッシュフローがマイナスになっている点は、その年度の決算書類を読んでおこうと思います。

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東京エレクトロンデバイスの株価推移

株価はコロナショックの影響で大きく下げましたが、すでにコロナ前の水準にまで戻しています。

21年3月期の増益と大幅増配がポジティブサプライズでしたね。

2760東京エレクトロンデバイス 株探より

2760東京エレクトロンデバイス 株探より

株価は上げましたが、指標面ではまだ割安な水準です。

2760 東京エレクトロン デバイスの株式指標
株価2,870円(R2.6.10)最新の株価はこちら
PER(予)12.80
PBR(実)1.11
ミックス係数14.27
配当利回り(予)3.1%
配当性向(予)40.1%
増配率(3期平均)15.9%
営業利益率(予)2.8%
ROE(実)8.8%
ROA(実)3.0%
営業CFマージン(実)8.7%
自己資本比率32.9%
D/Eレシオ0.99
ネットD/Eレシオ0.84

加えて、配当利回り3%程度と高く、安定配当に加えて、財務改善が進んでいる点、業績拡大期待もありますね。

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東京エレクトロンデバイスは期待

東京エレクトロンデバイスは配当利回りもそこそこ高く、指標面での割高はありません。

  • 2003年上場以来一度も赤字を出していない優良企業
  • 半導体商社として世界50社以上と取引し、半導体メーカーにとって欠かせない存在
  • 技術商社機能を持ちながらメーカー機能を持つ会社へのシフト中
  • クラウドビジネス、セキュリティ、IoTなどサブスク事業が期待

なかなか素晴らしい会社ですね。

長く保有できる銘柄のひとつかと考えます。

ではでは。

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