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年収1000万円超えはわずか5%!ほとんどの人が達しない現実

民間給与実態統計調査統計
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年度が変わって、新たな環境になった方も多いのではないでしょうか。

家族では入学式、学年が変わる、引っ越しした、新社会人になったなどもあるかもしれませんね。

会社では、人事異動によって新たな部署になった方もいらっしゃるでしょう。

私も立場が変わり重要ポストに就かされたりと、のんびり働きたいのに・・・wという思いもありながら、新しい仕事や上司や部下など人間関係にも頭を使いつつ働いているという感じです。

心機一転という気持ちも芽生える時期である一方、ストレスが溜まる時期ですよね。

私の場合は後者のほうがかなり大きいです。脳が疲れてます。

そんなときには、やっぱり収入が増えたりすると一定の励みにはなるんですが(増えてないので励みになってない)、

年収1000万円超

ってどのくらいいるんだろう?と、毎年、国税庁が実施している「民間給与実態統計調査」の令和2年度版を覗いてみました。

あなたの年収はどのくらいの位置にあるかも合わせて見てみてください。

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年収1,000万円は狭き門!わずか5%弱

従業員規模ごとにかなり変わってはくるものの、事業所規模(合計)で見た場合、男女合計で見ると、

年収1,000万円を超えている方は、

わずか4.6%

とかなり狭き門であることが分かりました。

約5,200万人いる労働者のうち、わずか240万人しかいないようです。

グラフにしてみました。

男女計で見ると、最も多い年収が200万円以下って・・・・・ニッポン大丈夫か。。。って感じです。

統計 R2民間給与実態統計調査 年収1000万円

統計 R2民間給与実態統計調査 年収1000万円

平均年収は3,685千円となっています。

年収は年齢が上がるごとにかなり変わってきますが、それにしても低い年収ですよね。

統計 R2民間給与実態統計調査 年齢別

統計 R2民間給与実態統計調査 年齢別

男性で年収1,000万円超えは7.1%!

続いて男女別に見てみましょう。

年収1000万円を超えているのは、7%程度と先ほどよりは増えましたが、全体の10%もいないのが現状です。

ちなみに、平均年収は4,494千円(449万円)でした。

統計 R2民間給与実態統計調査 年収1000万円 男性

統計 R2民間給与実態統計調査 年収1000万円 男性

この統計では、平均年齢が不明ではありますが、平均年収が400万円台というのは高くないと感じますね。

約3000万人いる男性労働者のうち、年収1000万円を超えているのは200万人くらいしかいないので、狭き門というのが分かりますね。

私も年収1000万円は一つ目安とも思ったりもしますが、役職上がるとストレス増大必至なので、今のままでいいやという感じです。

なので、目安を超えることは転職でもしない限りないだろうなと思っています。

統計 R2民間給与実態統計調査 年収1000万円 男性一覧

統計 R2民間給与実態統計調査 年収1000万円 男性一覧

女性で年収1000万円はわずか1.1%

女性で見てみると、わずか1.1%とほとんどいないんですね。

平均年収は2,538千円(253万円)となっていました。

統計 R2民間給与実態統計調査 年収1000万円 女性

統計 R2民間給与実態統計調査 年収1000万円 女性

約2,200万人働いている女性のなかで、年収1,000万円を超えている方は23万人くらいしかいません。

統計 R2民間給与実態統計調査 年収1000万円 女性一覧

統計 R2民間給与実態統計調査 年収1000万円 女性一覧

余談ですが大企業だとかなり多い

事業規模が5,000人以上の大企業に限ってみてみると、

男性労働者約3,000万人のうち、5000人以上の会社で働く人は350万人ほどいて、

そのうち年収1,000万円を超えている方は

約50万人の14.3%

とかなり多いですね。

統計 R2民間給与実態統計調査 年収1000万円 男性 5000人以上

統計 R2民間給与実態統計調査 年収1000万円 男性 5000人以上

大企業に入れると、良しあしは別としても、年収だけで見るとかなり好待遇であることが分かります。

就職先って大事ですね。学歴もかな。

正直、これだけ手取りが減る時代、物価が上がっていく時代においては、少しでも待遇の良い就職先を選ぶというのは王道ですが大事だなと感じます。

アラフォー世代の私にとっては、なかなか選択肢を作れる状況ではありませんが、より良い環境に身を置くというのは常に考えておきたい。

早速リクルートエージェントに登録してみました。

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ちなみに世帯年収1000万円だとハードル下がる

ちょっと統計は古いですが、労働力調査で見てみると、

世帯年収1000万円超えは11.8

と、一人で年収1000万円超え(4.6%)と比較すると、2倍以上いるので、ハードルは下がりますね。

2018年労働力調査より作成 夫婦と子どもからなる世帯

2018年労働力調査より作成 夫婦と子どもからなる世帯

もう一つ、国民生活基礎調査で世帯年収を分析してみると、

世帯年収1000万円超えは11.7

と、労働力調査と大体同じくらいだったので、1,000万円超えている世帯は10世帯に1世帯はいると思って良さそうです。

統計 国民生活基礎調査H28 年収別貯金額 年収1000万円以上

H28国民生活基礎調査

お金だけが全てではありませんが、稼げる伴侶を見つけることで生活の安定度は格段に上がりますね。

周りは1500万超えもたくさんいそうなので、いわゆるパワーカップルというやつですね。

わずか1.8%しかいない1400万円以上稼ぐパワーカップルはどんな家に住むことができるのか
最近、パワーカップルという言葉を知りました。ここでのパワーカップルは夫婦ともに年収700万円以上という共働き世帯をいうそうです。子どものいないDINKSも含まれていますし、子どもがいる家庭も含みます。ちなみに、平成28年(201
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年収1,000万円超えのまとめ

1人で年収1,000万円を超えるのは、なかなかハードルが高いのが分かりましたね。

どんな会社で働くかにもよりますが、年功序列型の会社ではなかなか達するのは厳しいかなという印象です。

年収1000万円超えている人
  • 年収1000万円超えは4.6%(事業規模計・男女計)
  • 男性では7.1%(約3000万人の労働者のうち210万人)
  • 女性では1.1%(約2100万人の労働者のうち23万人)
  • 事業規模5000人以上の男性では14.3%(約50万人)
  • 年収1,000万超えは4人に一人が大企業
  • 世帯年収1,000万円超えは約11%

転職を考えるならエージェントを利用するのが良いですね。

色々と相談に乗ってくれるので、自分の立ち位置も確認できます。

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複数登録しておくほうが、企業によって強みのある分野もあるので選択肢が増えます。

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